家族葬についてもっと詳しく知る
家族葬の注意点

心のこもった葬儀をしたい。そんなご要望から最近では家族葬をされる方が増えてきています。ご本人が生前望まれる場合もあれば、ご家族が望む場合もあるでしょう。派手な手間のかかる葬儀より身近な方や身内で行うことで、心の通った葬儀にできるというのが魅力です。そんな家族葬ではありますが、ではどのようなことに配慮し注意すればよいのでしょうか。以下にまとめてみました。

家族葬へ呼ばなかった人への配慮・伝え方

家族葬は不特定多数の方に連絡が広がる一般の葬儀と違い、ご家族のみか近親者に限られた葬儀のため、あらかじめどの範囲までご連絡するか検討しておくことが大切です。
連絡されず不快になる、どうして教えてくれないのといったしこりを後に残したくはないものです。
ですからご連絡の範囲とともに、家族葬にすることにした趣旨、ご香典等はお断りするといった意向を正確にお伝えすることが必要です。

次に大切なのは連絡の順位です。
血縁関係等の順位に従って、さらには誰が誰に伝えるのかなどを決めておきましょう。
例えば基本は喪主からの連絡となるべきでしょうが、喪主がご高齢の方の場合には御子息が代理で連絡することになるかと思います。
いわば役割分担を決め、そして伝え方の方法と手順を失礼のないように取り決めておきたいものです。

そして、一般葬と誤解されないことが大切です。
口コミで情報が広がり問い合わせが来た場合には、丁寧な説明が求められます。
葬儀の趣旨を正確に伝えるだけでなく呼ばれなかった親戚が葬儀後にお線香をあげたいといったご意向への対応も決めておくことが大切です。

家族葬の場合、町内・自治会などへの伝え方

町内会・自治会の規模が地域により異なり、また、マンションや住宅地などお住まいの形態も異なりますので、町内会長等身近な役員さんに確認しておくことが必要です。
地域の慣例もあると思いますが町内会・自治会によっては改めて団体で訃報を出すため箇条書きにした書類を欲しいという場合もあるでしょう。
その場合、家族葬の意向、ご香典のお断りなどはっきりと文書で伝える必要があります。
曖昧な連絡はトラブルになる場合がありますので注意しましょう。

また、ご本人が生前深く関わったあるいはお世話になった団体への連絡は必要でしょう。
例えば管理組合とか会社など、さらに行政が委嘱している消防団員だったり民生委員などの公的な団体は役所の担当者に連絡する必要があります。
場合により行政に推薦するため町内会・自治会から委員の欠員補充や名簿の訂正の提出が必要になります。
補助金、謝金の変更が発生する場合もあります。

さらに関りが現在か過去かにより異なります。
過去のものであれば事後連絡するか省略も可能でしょう。
いずれにしても不義理にならぬよう、ご迷惑をおかけしないようにしたいものです。

家族葬の香典・供花の取り扱い方

ご香典や供花はお断りが基本ですが、失礼のないよう事前のご連絡で香典・供花のお断りを正確にお伝えしておくことが必要です。事後的な連絡の場合も同様です。
それでもお持ちする場合があるでしょう。
断り切れない場合もあるでしょうし、やむを得ず受付をだす場合もあるかもしれません。

家族葬の本来の趣旨をご理解いただき、ただお気持ちをいただくということにしたいものですが難しいところではあります。
それぞれの方の思いを大切にしつつ、整然と葬儀を執り行うためには事前にご家族内の打ち合わせと葬儀会社に相談することが大切です。

結局一般の葬儀に近いものになる場合は、受付や香典返しの準備が必要になります。
新たな経費や人の手配が必要になるなど、準備が必要です。
予測しがたい面もありますので、ある程度の幅で柔軟に対応できるように葬儀会社ときめ細かく調整しておきましょう。
きめこまかい扱いができれば、失礼のない葬儀にできるのではないでしょうか。

まとめ

一般葬は規模より様々な準備が必要となりますし、経費もかかります。
家族葬はたとえ規模は小さくともご遺族で心温まる葬儀にできるメリットがあります。
いずれにしても悔いのない葬儀にしたいものですね。
葬儀会社によっては会員制度があり様々なサービスが設定されているケースがあります。
将来の備えを早めにする意味でも日ごろから心当たりの葬儀会社と相談をしておくことが大切です。