お葬式にはいくらかかる？葬儀費用の平均相場や内訳を解説

 葬儀費用は葬儀の規模や内容によって大きく変わりますが、一般的には数十万円から数百万円が必要です。例えば、家族だけで行う家族葬は比較的費用を抑えやすく、平均的に50万～100万円程度。一方で、参列者が多い一般葬では150万円以上かかることもあります。

費用の内訳には、会場使用料や式次第の進行、祭壇や遺体の搬送・安置、そしてお布施や返礼品の費用が含まれます。これらの項目は葬儀社によって料金設定が異なるため、複数の見積もりを比較し、適正な費用かどうか確かめることが大切です。

この記事では葬儀の費用相場の目安や費用の内訳、葬儀の費用を抑える方法をお伝えいたします。

お葬式の費用相場

 葬儀にかかる費用は、火葬場や式場の利用料、飲食代、返礼品代など多岐にわたります。鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」によると、全国で160万円前後が平均的な相場です。

具体的には、
■火葬料金や式場使用料を含む基本料金：118.5万円
■参列者への飲食提供：20.7万円
■香典返しを中心とした返礼品費用：22万円
が平均費用という調査結果があります。

また、スタイルごとの平均は以下のようになっています。
家族葬：105.7万円
一般葬：161.3万円
一日葬：87.5万円
直葬　：42.8万円
詳しくはこの先で解説しています。

葬儀の種類、内容や規模、また地域によって費用も変動します。目安として参考にされてください。
日比谷花壇のお葬式では、プランごとに費用の目安をご覧いただけます。
こちらのページからご確認ください。
お葬式スタイル｜日比谷花壇のお葬式＞＞

葬儀費用の内訳と内容一覧

 葬儀費用には、式場の使用料や祭壇の設置費用、火葬料金が主に含まれます。また、故人の搬送費や安置料も発生します。さらに、参列者への飲食提供や返礼品の費用、僧侶へのお布施も重要な部分です。これらは葬儀の規模や形式によって大きく異なるため、事前の見積もりなどで内容を細かく確認することが必要です。

■お葬式費用の内訳

お葬式の費用の内訳は以下の通りです。
・式場使用料（通夜・告別式）
・火葬場利用料
・安置施設利用料
・花祭壇
・棺
・遺影
・収骨容器（骨壺）
・装花
・搬送費
・ドライアイス
＜ここまでを「プラン」としてひとまとめにしている場合があります＞
・飲食接待費
・返礼品/香典返し
・宗教者への謝礼（お布施：読経、戒名）

地域や宗教によって必要なものは異なりますが、平均的にこのような項目が必要になります。事前相談や事前の見積もりで内容を確認することができます。必要以上に費用をかけることがないよう、事前の確認がとても大切です。

■返礼品・飲食接待費の詳細

返礼品は遺族が参列者に感謝の気持ちを示すもので、一般的に香典返しとも呼ばれます。品物の選定には地域や宗教、規模に応じた配慮が必要です。「半返し」といい、いただいた香典の半分くらいの金額のものをお返しすることが多いため、2000円～4000円程度のものが選ばれています。
香典返しについて詳しくはこちらの記事でも紹介しています。
香典返しとは何か？｜日比谷花壇のお葬式＞＞

 
飲食接待費は、お通夜や葬儀後の食事や飲み物にかかる費用であり、参加人数によって変動します。これには飲食物のほか、配膳や会場準備の人件費も含まれます。葬祭会場での手配や外部の飲食店利用など、状況に応じて対応が可能です。
葬儀のスタイルの変化に伴い、お食事（精進落とし・お斎）をしないことも増えています。予算やご希望にあわせてお選びください。

■寺院費用とお布施の相場

寺院費用は、僧侶に葬儀の読経や戒名授与を依頼する際の謝礼として支払われます。内容には通夜、告別式、火葬時の読経と戒名料が含まれることが多く、これらにかかる費用は依頼する寺院の規模や地域によって大きく異なります。お布施には決まった金額がなく、依頼内容の複雑さや宗派による違い、また地域の慣習も影響します。そのため、事前に寺院と十分な相談を行い、納得したうえで用意することが大切です。その地域の相場については、葬儀社の担当者に聞いたり、寺院に直接問い合わせることである程度明確になります。

葬儀の種類別の費用相場

 葬儀の形式によっても金額は変わります。形式によって規模や参列者、セレモニーの日数が変わるためです。以下はすべて鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」を参考に算出、解説しています。また、日比谷花壇のお葬式のスタイルごとの最低料金も併記します。

■一般葬の費用相場

全国平均費用：161.3万円（式場・火葬場利用料等込み）
日比谷花壇のお葬式最低料金：126万円（式場・火葬場利用料等含まず）
一般葬の全国平均費用は約161.3万円と、家族葬に比べて高額になる傾向があります。これは参列者が多い分、会場の規模、装飾、飲食の数がそれぞれ大きくなるためです。例えば、会場を広くすることで祭壇や花飾りへの費用がかさみ、料理も通夜と告別式の両方で提供されるケースが多くなります。

 さらに、香典返しも参列人数にあわせて準備する必要があり、全体の費用を押し上げる要因となっています。
日比谷花壇のお葬式では、一般葬の最低料金が126万円（花祭壇約60万円込み/式場利用料等含まず）からとなっており、プラン内容や地域によって費用が変動しますが、参列者数の影響が大きいのは共通のポイントです。こうした要素が絡み合うため、一般葬は家族葬に比べて費用がかかりやすい形式です。
一般葬について詳しくはこちらの記事もご覧ください。
一般葬とは｜日比谷花壇のお葬式＞＞

■家族葬の費用相場

家族葬の全国平均費用：105.7万円（式場・火葬場利用料等込み）
日比谷花壇のお葬式最低料金：91万円～（式場・火葬場利用料等含まず）
家族葬は一般葬に比べて費用が抑えられやすいのが特徴です。まず、葬儀自体が1日で行われることが多いため、食事の回数が減るために飲食費が軽減されます。

 また、参列者が親しい親族やごく近い関係者のみに限定されることが多く、人数が少なくなることで返礼品や飲食の準備も少なく済み、費用の削減につながります。さらに、会場も小規模を選ぶことが一般的で、会場費が低く抑えられる点も費用を抑制する一因です。

これらの要素が組み合わさり、家族葬は費用を抑えつつ、故人を静かに見送るスタイルとして選ばれています。家族葬の規模やプランによって費用は変動しますが、経済的・身体的な負担を軽減できる葬儀として近年たくさんの方から選ばれています。

家族葬について詳しくはこちらの記事もご覧ください。
家族葬とは？｜日比谷花壇のお葬式＞＞

■一日葬の費用相場

全国平均費用：87.5万円（式場・火葬場利用料等込み）
日比谷花壇のお葬式：最低91万円～（式場・火葬場利用料等含まず）
一日葬は通夜を行わず告別式のみを1日で済ませるため、料理の提供回数が少なく、参列者数も一般葬に比べて少なくなるケースが多いです。その結果、返礼品や飲食にかかる費用を抑えやすく、また会場も小規模で済むことから会場費も節約できます。

 家族葬が一日葬より高くなる場合がありますが、それは親族だけで行う葬儀だからこそ、祭壇や料理などにこだわるケースが多いためです。しかし、家族葬・一日葬ともに基本的には参列者数を限定し、式を短期間で行うため、費用抑制という点では共通しています。費用を抑えつつ故人を静かに見送るには、一日葬は有効な選択肢の一つといえます。

一日葬について詳しくはこちらの記事もご覧ください。
一日葬とは？｜日比谷花壇のお葬式＞＞

■直葬の費用

全国平均費用：42.8万円（火葬場利用料等込み）
日比谷花壇のお葬式最低料金：35.6万円～（火葬場利用料等含まず）
直葬は、葬儀の中でも最も費用を抑えられるスタイルの一つです。

 式場を使用しないため式場の使用料が発生しません。また、祭壇の設置や通夜、告別式に必要な装飾や飲食接待、読経がなければ宗教者へのお布施も不要で、これらが費用削減に大きく寄与しています。遺体の搬送や火葬料金、骨壺など火葬に関連した基本的な費用はかかりますが、一般的な葬儀に比べて大幅にコストが軽減されるのが特長です。直葬は、故人を静かに見送る、小規模でシンプルな方法として近年選ばれるケースが増えています。

詳しくはこちらの記事もご覧ください。
直葬とは｜日比谷花壇のお葬式＞＞

追加費用やトラブル事例

 葬儀費用の追加料金は、想定外の搬送距離延長や式の延長、急な装飾変更などで発生します。例えば、祭壇のグレードアップや参列者が増えたことで飲食サービスの追加も追加費用となります。トラブル事例としては、見積もり時に説明されていなかったオプション料金の請求や、支払いタイミングの誤解による揉め事が多く報告されています。これらを防ぐため、契約前に詳細な内訳や条件の確認をしておく必要があります。

■追加料金が発生するケース

葬儀費用に追加料金が発生するケースとして、まず挙げられるのは基本プランに含まれないオプションサービスの利用です。例えば、ご遺体の長期保存に用いられるエンバーミングは専門的な処置であり、標準プランには含まれないため、数万円以上の追加費用がかかります。（日比谷花壇のお葬式では対応しておりません）また、祭壇や棺のグレードアップも料金が変動します。

 さらに、参列者の人数が増えた場合、お料理や返礼品の数も増やさなければならず、その分費用が上乗せされます。例えば、参列者が想定より20人多くなると、料理代や返礼品代が数万円単位で増加します。ドライアイスの使用量についても、安置期間が長くなるほど多く必要となるため、追加費用につながります。

移動にかかる寝台車や霊柩車の費用も、距離によって増減します。これらの料金は葬儀社からの見積もりで事前に確認可能です。不明な点や不測の事態で追加料金が発生した場合は、早めに担当者に相談することが大切です。

■葬儀費用に関するよくあるトラブル

葬儀費用に関するトラブルの多くは、見積もり時の説明不足やプラン選択の誤解に起因しています。たとえば、インターネット広告で示された格安プランに申し込んだものの、追加サービスが必要になり、結果的に当初の予算を超えてしまうケースが少なくありません。

 反対に、セットプランには不要な項目が含まれていることがあり、遺族が削減したい部分の変更が難しいことも問題になります。

これらのトラブルを避けるには、葬儀社と事前に十分な打ち合わせを行い、見積もりの内訳や追加料金の条件を細かく確認することが必要です。また、急な変更や要望にも柔軟に対応できる葬儀社を選ぶことがスムーズな葬儀進行に繋がります。
事前に複数社から見積もりをとり、金額が妥当かどうかをあらかじめ判断しておくことも重要です。

葬儀費用の負担と支払い方法

 ここでは、葬儀費用の負担や費用の支払い方法について解説します。あくまでも一般的な説明ですので、詳しいことや不明な点はかならず葬儀担当者にお尋ねください。
また、葬儀費用の負担者については、こちらの記事も参照してください。
家族葬の費用は誰が払う？費用の内訳や負担について解説｜日比谷花壇のお葬式＞＞

■誰が支払うのか

葬儀費用の負担については、一般的に喪主や故人の近親者が支払うケースが多いです。しかし銀行など金融機関に死亡届が確認され次第預金口座が凍結されて、故人名義の預貯金はすぐには引き出せなくなります。葬儀に間に合わないため、遺族が一時的に費用を負担する場合が大半となります。

 支払い後、遺産相続の際に費用の清算や分担を話し合いのうえで調整することが通常です。たとえば兄弟姉妹で分割したり、支出に応じて相続分を調整したりします。よく話し合いをしないと、具体的な費用負担について家族間で認識がずれたり、合意に達しないこともあり、トラブルの原因となることもあります。

■香典を葬儀費用に充てる

香典は葬儀の際に会葬者から遺族へ贈与される金銭であり、多くの場合、喪主がその管理を行います。香典は個人への供養の意味合いだけでなく、葬儀にかかるさまざまな費用の補填として役立てられます。実際に多くの遺族は、香典を葬儀費用の一部として使用し、通夜や告別式の会場費、祭壇費用、飲食代などの支払いに充てています。

葬儀費用の中には、火葬場の利用料や僧侶へのお布施、返礼品の購入など幅広い項目が含まれ、香典だけで全額を補うことは難しいものの、一定の金額を確保することで遺族の経済的負担を軽減します。

なお、香典の使用にあたっては、地域や宗派の慣習や遺族間の合意を尊重し、適切に扱うことが大切です。

■支払い方法とタイミング

葬儀費用の支払いは、一般的に葬儀終了後から約2週間以内に行われることが多いですが、葬儀社によっては即日、または1か月以内に求められる場合もあります。支払いのタイミングは依頼時に確認してください。

支払い方法も多様化しており、従来の現金払い・銀行振り込みに加え、クレジットカードや電子マネーなどが利用可能な葬儀社も増えています。

前金が必要な場合もあるため、事前に見積もりや契約内容を詳しく把握し、納得したうえで進めることが重要です。

葬儀費用を抑える方法

 葬儀費用を抑えるには、まず複数の葬儀社から詳細な見積もりを取り、内容や価格を比較することが重要です。同じサービスでも料金に差が出るため、納得いくまで検討しましょう。

また、不要なオプションを省き、規模や演出をシンプルにすることで余計な費用を抑えられます。地域の葬祭費補助制度や葬儀保険を活用することも、経済的負担を軽減する有効な方法です。 

■複数社の見積もりと金額の比較をする

葬儀の費用を適切に抑えるためには、複数の葬儀社から見積もりを取ることが有効です。費用の違いやサービス内容の差異を把握できます。例えば、同じ祭壇のグレードでも料金が数十万円単位で異なる場合があります。

見積もりを確認するときには、プランに含まれるサービスが明確に記載されているか注目しましょう。搬送費用や会場使用料、飲食接待の範囲が異なることがあります。不明点があれば、遠慮なく担当者に問い合わせて具体的に説明を受けることが大切です。

また、見積もりには追加費用が発生する可能性もあるため、見積明細を細かくチェックし、必要に応じて条件を交渉しましょう。
以前は、亡くなる前に葬儀について検討することは不謹慎だとされていましたが、現在では安心して納得できる葬儀を行うために必要だと考えられています。

■追加費用を抑える

追加費用を抑えるためには、葬儀の内容を事前に明確に決め、必要なサービスだけに絞ることが効果的です。例えば、祭壇や棺のランクアップを控え、基本プランで満足できる範囲を選ぶとよいでしょう。
また、参列者の数を抑えることで飲食や返礼品の数量を調整し、変動費を抑制できます。
葬儀社との綿密な打ち合わせも重要で、プランに含まれる項目と追加料金の説明を受け不明点を解消することが、予想外の出費を防ぐポイントとなります。さらに、搬送距離の延長や安置期間の延長が追加費用になる場合があるため、あらかじめご親族で相談しておくことも必要になります。

■葬祭費の補助金制度を利用する

生活に困窮している方が葬儀の費用負担を軽減するために活用できるのが、自治体が実施する葬祭費の補助制度です。たとえば市区町村によっては、故人が国民健康保険加入者や生活保護受給者の場合、葬儀にかかる一定額を葬祭費や埋葬料として支給する仕組みを設けています。具体的な給付金額や申請方法は自治体ごとに異なるため、事前に担当窓口に相談し、必要書類を準備することが重要です。申請は通常、葬儀後の一定期間内に行う必要があり、申請期限を過ぎると支給が受けられないこともあります。
葬儀社は普通、無料の事前相談サービスを用意しています。補助金制度などについても、不安な場合は確認しておくことができます。

■葬儀保険を利用する

葬儀保険は、将来の葬儀費用の負担を軽減するために設計された保険商品です。加入時に所定の保険料を支払うことで、万が一の際に一定額の保障金が支払われ、葬儀にかかる費用に充てることができます。

 ただし、加入後数か月の待機期間があることが一般的で、急ぎの葬儀に対応するのは難しい場合もあります。そのため、まだ健康なうちに加入しておくことが推奨されており、費用を抑えつつ計画的に備えたい方に適しています。保険内容は各社で異なるため、保障範囲や保険料を比較し、ライフスタイルに合った商品を選ぶことが重要です。

さいごに

葬儀費用は、故人をしのび大切に送り出すために必要な費用ですが、形式や規模によってかなり幅があります。仮に家族葬であれば、一般的には100万円前後が目安となります。一方、一般葬では参列者が多くなるため、それに伴う飲食や返礼品の費用も増加し、200万円前後かかることも珍しくありません。

費用の内訳には、式場使用料や祭壇設置、火葬料金に加え、飲食代や香典返し、さらに寺院へのお布施などが含まれ、これらは地域差や宗教によっても異なります。事前に家族間で費用について話し合い、複数の葬儀社から見積もりを取得し比較検討することで、無駄な出費を避けることができます。

また、葬儀費用の負担を軽減するための補助制度や葬儀保険の利用も検討するとよいでしょう。予算や希望を整理し、納得のいく形で故人を見送る準備を整えることが重要です。

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